スマートフォン全盛の時代でも、公衆電話は災害時の重要なライフラインです。設置数は激減していますが、いざというときのために使い方を知っておきましょう。
公衆電話の現状
公衆電話の台数はピーク時（1984年）の約93万台から、現在は約11万台（NTT東日本・西日本合計）まで減少しています。一方で、総務省の基準により市街地では500m四方に1台、その他の地域では1km四方に1台の設置が義務付けられています。
基本的な使い方
- 受話器を持ち上げる
- 硬貨（10円・100円）またはテレフォンカードを入れる
- 電話番号を押す
- 通話が終わったら受話器を戻す（お釣りが返却される）
ICカード（Suicaなど）は基本的に使えません。現在もテレフォンカードは多くの公衆電話で使用できます。
緊急通報は硬貨・カード不要
110（警察）・119（消防・救急）・118（海上保安庁）への緊急通報は、硬貨やカードを入れなくてもかけることができます。非常時に覚えておきたい重要な知識です。
災害時の優先利用
大規模災害時、公衆電話は「災害時優先電話」として一般回線より優先的に使えます。スマートフォンの基地局がダウンしても有線の公衆電話はつながりやすい場合があります。家族との待ち合わせ番号として公衆電話の場所を把握しておくと安心です。
設置場所の調べ方
NTT東日本・西日本の公式サイトで「公衆電話設置場所検索」が利用できます。最寄りの公衆電話の場所を事前に確認しておきましょう。
まとめ
公衆電話は減少していますが、緊急時の重要インフラです。電話番号の調査にはでんわチェックをご活用ください。